ウェビナー集客を増やす方法11選|告知タイミング・メール設計・LP構成を解説
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ウェビナー集客を増やす方法11選|告知タイミング・メール設計・LP構成を解説

執筆: ローカルマーケティングパートナーズ 編集部

監修: 山本 貴大

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ウェビナーを企画したものの、申込者が集まらずに困った経験はないでしょうか。開催日まで2週間を切っても申込数が目標の半分にも届かず、内容を詰めることより集客に追われてしまう状況は、BtoBマーケティングの現場でよく起きます。

集客の課題を解消するには、施策の種類を知るだけでは不十分です。「どの手法を」「いつ」「どの順番で」動かすかを設計することで、申込数は着実に積み上がります。この記事では、BtoBウェビナーで実際に効果が出ている集客方法11選と、スケジュール設計のポイントを整理します。

BtoBウェビナーの集客が難しい理由

ウェビナーの集客に悩む企業に共通するのが、「施策を打ったはずなのに申込数が伸びない」という状況です。この問題の背景には、BtoBに特有の構造があります。

申込から参加まで「忘れる」時間が生まれやすい

BtoBウェビナーへの参加は、業務の合間の判断になります。告知メールを見て「面白そう」と思った瞬間に申し込む人は少数で、多くは「後で申し込もう」と流して忘れます。さらに申し込んだとしても、開催当日は別の業務が入って参加できないケースが珍しくありません。

つまりBtoBウェビナーでは、申込数を増やす施策と参加率を上げる施策を、別々に設計する必要があります。本記事では申込数を増やすための集客方法に絞って解説します。参加率の改善については別記事「ウェビナー参加率を上げるリマインド設計と改善実務」を参照してください。

「ちょうどいい温度感」のターゲットが少ない

BtoCと違い、BtoBの購買プロセスは複数人が関与します。担当者が参加意向を持っても「上長に確認してから」という流れになると、申し込みまでのハードルが上がります。また「今すぐ検討中」の層よりも「いずれ検討したい」「情報収集中」の層のほうが圧倒的に多く、テーマを絞り込まないとターゲットが散漫になります。

こうした構造を踏まえると、集客で大切なのは「多くの人に届ける」より「刺さる人に届ける」設計です。テーマと対象者の解像度を上げることが、全ての集客施策の前提条件になります。

申込数を増やす11の集客方法

BtoBウェビナーの集客手法は大きく、既存のリストを活用する方法と、新規リーチを獲得する方法に分かれます。まずリスト活用型から動かし、上乗せとして外部施策を組み合わせるのが基本的な考え方です。

1. メール配信(告知型)

既存のハウスリストへのメール配信は、BtoBウェビナーで最も安定して申込数が取れる手法です。ハウスリストは自社との接点がある見込み客や過去参加者の集まりで、開封率・申込率ともに外部集客より高くなりやすいためです。

告知型メールは「開催日時・テーマ・申込リンク」を明確に伝えることが目的です。件名はテーマと日時を入れる形が反応率を取りやすい傾向があります。たとえば「【5/20 無料】MA未活用企業が陥る3つの設計ミスと改善策」のように、対象者と得られる内容を具体化すると開封につながりやすくなります。

送付タイミングは開催4週前と1週前の2回が基本で、リマインドと組み合わせると効果的です。

2. メール配信(Tips型)

Tips型メールは、ウェビナーの告知を直接行わず、テーマに関連したノウハウを提供するメールです。「マーケ担当者が知っておくべき〇〇」といった形式で、コンテンツとして読んでもらった流れで登録に誘導します。

告知型だけだと「売り込まれている」と感じて開封されにくくなりがちな相手にも、有益な情報として届くのが利点です。シリーズで複数回送ることで、テーマへの関心を温めながら開催日に向けて申込につなげます。

才流の事例では、告知型メールとTips型メールの2パターンを組み合わせることで、単一の告知型メールより高いエンゲージメントが得られることが報告されています。ハウスリストへの配信では、この2型の使い分けを前提に設計することを推奨します。

3. ポータルサイトへの掲載

セミナー・ウェビナー情報を集めたポータルサイトに掲載することで、自社のリストにいない層からの申込が期待できます。代表的なのはPeatix、こくちーずPRO、ビジネスセミナー.comなどで、いずれも無料で掲載できます。

大量集客には向きませんが、1回の手間でコンスタントに10〜20名程度の申込上乗せが見込めるため、費用対効果としては高い施策です。登録後に自社のメルマガやフォローアップに誘導できれば、新規リードの獲得にもなります。ポータル掲載は手を抜きがちですが、情報を整理して必ず掲載することをお勧めします。

4. SNSでの告知(LinkedIn・X)

LinkedInはBtoBのウェビナー集客との相性がよく、職種・業種でターゲティングが効くため、属性が合う層に告知を届けやすいのが特徴です。投稿での告知に加え、登壇者個人のアカウントから発信するとリーチが広がります。社員が1人当たり数百〜数千のフォロワーを持っている場合、全員の投稿を合わせると企業アカウントだけより大幅なリーチ拡大が期待できます。

Xは拡散性があり、業界ハッシュタグを活用することで告知の露出を増やせます。ただし投稿だけでは流れてしまうため、ピン留めやリプライでフォローするなど継続的な露出を心がける必要があります。

5. Web広告(リスティング・SNS広告)

Google広告のリスティングでは「ウェビナー 〇〇」「〇〇 セミナー 無料」などの検索ワードで広告を出稿し、既に課題意識を持つ層を取り込めます。予算規模が小さくても、ターゲットを絞ることで費用対効果を確保できます。

SNS広告(LinkedIn広告・Facebook・Instagram)は、職種・会社規模・業種でセグメントを絞って配信できます。認知がない企業でもターゲット層にリーチできるのが利点ですが、申込単価が高くなりやすい傾向があります。ウェビナー専用の広告LPを用意するか、申込ページに直接誘導するかを、テーマの緊急性と費用対効果を踏まえて判断します。

広告は「補完的な手段」として位置付け、まずハウスリストを使い切ってから追加投資を検討するのが効率的です。

6. 共催ウェビナー

共催とは、別の企業と合同でウェビナーを開催し、互いのリストで集客する方法です。自社では届かない層にリーチできるため、単独開催の1.5〜2倍の申込数が期待できます。

共催相手の選定が成否を左右します。自社と同じターゲット層を持ちながら競合しない企業が理想で、SaaSベンダーとコンサルティング会社、マーケティングツールと代理店のような組み合わせがよく機能します。テーマも「どちらの強みも活きるか」を基準に決めると、講演内容に一貫性が生まれます。

事前の擦り合わせとして、告知文の方向性・送付タイミング・申込者リストの扱い・当日の役割分担を明確にしておく必要があります。詳細な進め方については「共催セミナーの企画・集客・運営ガイド」を参照してください。

7. 自社ブログ・コンテンツからの誘導

既存のコラム記事やホワイトペーパーのダウンロードページに、関連ウェビナーへの導線を設置する方法です。すでに関連テーマに関心を持って訪れたユーザーへの訴求なので、申込率が比較的高くなります。

CTAバナーをコラムのサイドバーや本文末尾に挿入するか、「この記事の続きをウェビナーで詳しく解説します」という文脈での案内が効果的です。記事コンテンツと強くひもついたテーマのウェビナーであれば、直帰率の低い記事ほど申込につながりやすい傾向があります。検索流入の多い記事ページは集客のハブになるため、積極的に活用します。

8. メルマガ読者への案内

定期配信しているメルマガ読者へのウェビナー告知も有効です。定期的にコンテンツを届けている読者は情報収集への意識が高く、申込率が高まりやすいためです。

メルマガ内の1コーナーとして告知するよりも、専用の告知メールとして送ったほうが申込数が安定することが多いです。件名に「ウェビナー案内」と明示することで、情報を探しているタイミングの読者が見逃さずに済みます。

9. 過去参加者へのリターゲティング

過去のウェビナーや展示会の参加者は、継続的に情報を取りに来ている傾向があります。新回のウェビナー告知では、まず過去参加者リストへの配信を優先します。

「前回ご参加ありがとうございました。今回は〇〇をテーマに開催します」という形で、継続的な関係として告知すると開封率が上がります。過去参加者のリストを管理し活用しているかどうかは、毎回の集客数に直接影響します。毎回ゼロから集客するより、積み上がったリストをフルに使う設計が申込数を安定させます。

10. パートナー・取引先経由の紹介

直接のリストではなく、パートナー企業や業務上の取引先に「お客様への案内をお願いする」方法です。信頼関係のある相手からの紹介は申込率が高く、質の良いリード獲得につながります。

規模は小さくなりますが、特定業種に特化したウェビナーや新しいテーマへの挑戦では、既存リストの枠を超えた告知ルートとして有効です。パートナーへの依頼はメール文面のテンプレートを用意して渡すことで、協力してもらいやすくなります。

11. 社員・登壇者個人の発信

ウェビナー告知を、社員個人のSNSアカウントから発信してもらう方法です。企業の公式アカウントより個人アカウントのほうがリーチしやすい傾向があり、登壇者自身が発信することで登壇内容への期待感も高まります。

社内に協力を求めやすい環境を作るには、シェア用の投稿テンプレートや画像素材を事前に用意しておくことが大切です。「コピーして投稿するだけ」の状態を作ると協力率が上がります。

複数回配信で機会損失を防ぐ

ウェビナーは単発の配信で終わらせると、日程が合わなかった層にリーチできないまま終わります。「見逃し配信」や「アーカイブ活用」を組み込むことで、同じコンテンツから複数回の申込機会を作れます。

同一テーマで複数日程を設定する

同じ内容を午前・午後の2パターン、あるいは週を変えて2〜3回配信します。1回目を見逃した参加候補者が次の日程で申し込めるため、トータルの申込数が増えます。

運営コストが増えるように見えますが、実際には告知素材や資料は使い回せるため、集客効率は向上します。「定員に達したため追加開催を決定しました」という形で告知すると、希少性のニュアンスを維持しながら案内できます。

アーカイブ配信で長期間集客を続ける

録画したウェビナーをオンデマンド視聴として提供することで、開催後も集客が続きます。コンテンツの鮮度が保てる3〜6ヶ月程度は、アーカイブへの申込として活用できます。

アーカイブ視聴の告知は「実は開催後もご覧いただけます」として改めて送付するのが有効です。開催日に参加できなかった層から申込が入り、長期間にわたってリード獲得が続きます。この「見逃し告知メール」は、開催から3日後に送るとちょうどよい効果が得られます。アーカイブ活用の詳細は「SaaSマーケティングにおけるウェビナーアーカイブの活用法」もあわせて参照してください。

申込数が増える告知ページ(LP)の設計

集客施策を動かしても、告知ページ(LP)の設計が悪ければ申込に転換しません。ウェビナー専用のLPを設計するか、既存のセミナーページを活用する場合でも、以下の要素が揃っているかを確認します。

BtoBで申込率を上げるLPの5要素

開催情報の明示がまず前提です。「Zoomオンライン・録画配信あり・参加費無料」の情報が見えやすい場所にないLPは、申込を踏みとどまらせる要因になります。参加のハードルを感じさせない情報を最初に伝えます。

次に対象者の具体化です。「マーケ担当者向け」より「BtoBのマーケ担当者で、MA導入後に施策が続かないと感じている方向け」と絞り込むほうが、刺さる相手の申込率は高くなります。広いターゲット設定でページを作ると、誰にとっても「自分向けではないかも」という印象になります。

登壇者の肩書と実績は信頼感の担保です。企業名と役職だけより「導入支援100社以上」「〇〇メディアに寄稿」のような実績が入ると、申込の意思決定が早まります。

参加後に得られることの箇条書き提示も重要です。「〇〇について解説します」より「参加後に持ち帰れること」を具体的に示すと、参加意欲が高まります。「この会議で使えるテンプレートを配布します」「実際の事例を3社分紹介します」のような具体性が効きます。

最後に申込フォームのシンプルさです。入力項目が多すぎると離脱率が上がります。氏名・会社名・メールアドレスの3項目を基本とし、追加が必要な場合でも5項目以内に絞ります。

申込完了後の導線設計

申込完了後に送る自動返信メールにカレンダー登録リンクを入れることで、当日の参加率を高められます。これは集客ではなく参加率の施策ですが、申込の質を高める意味でLP設計とセットで考えます。

「ご登録ありがとうございます。カレンダーにすぐ追加できます」というシンプルなメッセージとともにGoogleカレンダー・iCal形式のリンクを並べるだけで効果があります。申込直後の行動が当日の出席率を大きく左右します。

集客スケジュールの組み方(4週前〜前日)

集客施策は「どの手法を使うか」と同じくらい「いつ動かすか」が重要です。開催4週前を起点に組み立てる基本のタイムラインを紹介します。

4週前:申込ページ公開と初回告知

ウェビナーの申込ページが完成したタイミングで、初回のメール告知を送ります。ハウスリストへの告知型メールを最初に送り、共催パートナーが決まっていれば先方への依頼もこのタイミングで行います。SNSへの投稿も開始し、申込ページへのリンクを貼ります。

BtoBでは「4週前に告知しても早すぎる」と思われがちですが、社内で参加の調整が必要な場合もあり、むしろ早めの告知のほうが申込率は高くなります。

2〜3週前:SNS・広告の強化とTips型メール配信

SNSの投稿頻度を上げ、話題を変えながら告知を継続します。広告を出稿する場合はこのタイミングで配信を開始します。申込ページを見たが申し込んでいないユーザーへのリターゲティング広告は、2週前から動かすと効率的です。

Tips型メールを送るのもこの時期が適切です。開催前にテーマへの関心を高めておくことで、その後の告知メールの開封率が上がります。「〇〇が上手くいかない5つの原因」「業界トレンドレポート」のような内容で、ウェビナーテーマと関連する有益な情報を届けます。

1週前:2回目の告知とリマインド開始

申込者へのリマインドメール(第1回)を送ります。同時に、まだ申し込んでいないリストへの2回目の告知メールを送付します。「締め切り迫る」「定員残りわずか」といった表現は申込の動機付けになりますが、実際の残席と乖離がある場合は信頼を損なうため使い分けが必要です。

申込ページのポータルサイト掲載やSNSの投稿も継続します。特にLinkedInへの投稿は、1週前にもう一度詳細を含めた告知を行うと新たな申込が取れることが多いです。

前日:当日参加への最終案内

申込者全員に「明日の開催案内」として接続URLを送ります。このメールは簡潔なものでよく、開催時間・接続URL・当日の流れのみで十分です。前日のリマインドで参加率が5〜10ポイント上がることが多く、省略せずに送ることが重要です。

また「見逃し配信あり」を申込者に改めて伝えると、当日参加できない人でもアーカイブ視聴の登録が増えます。

申込数が伸びないときに見直す3つのポイント

BtoBウェビナーの集客に取り組んでいても申込数が伸びない場合、以下の3つが原因として多く見られます。

テーマの粒度が大きすぎる

「BtoBマーケティングの基本」「セミナー活用のすすめ」のようなテーマは対象が広すぎ、「自分向けの話だ」と感じる人が少なくなります。1回のウェビナーで扱う内容を絞り込み、対象者の課題感に具体的に刺さるテーマを設定することが、集客の前提条件です。

広いテーマで集客を頑張るより、「MA未活用企業が陥る設計ミスと改善策」「フォロー設計がないセミナーが商談化しない理由」のように課題の解像度を上げたタイトル設計のほうが申込率は高くなります。LMP支援の現場でも、テーマを絞り込んだウェビナーのほうが、申込後のアンケートでの満足度も高い傾向があります。

告知を1〜2回で終わらせている

メールを1回送って反応がなかったから施策を切り替える、というパターンは機会損失につながります。1回目のメールに気づいていない人や、読んで後回しにした人への2〜3回目のアプローチで申込数は積み上がります。

「送りすぎでは」という懸念より、「届いていない」リスクを優先して設計を組みます。内容を変えながら複数回届けることが集客設計の基本で、告知型とTips型の組み合わせはしつこさを感じさせずに複数回接触するための有効な手法です。

申込ページを後から作っている

告知メールを送ってから申込ページの設計を始めると、ページが間に合わず集客機会を失います。告知を始める前に申込ページを完成させることが大前提です。

LP設計を後回しにする理由として多いのは「コンテンツが確定していないから」ですが、タイトル・日時・登壇者・対象者の4点が揃えば申込ページは先に公開できます。詳細は後から更新すれば問題ありません。告知ページを後回しにするほど、取れたはずの申込を逃します。

ウェビナーの集客設計から運営まで、まるごとご支援します

BtoBウェビナーの企画・集客・当日運営・フォロー設計をBPOで対応。リソース不足でも質の高いウェビナーを継続運営できます。

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よくある質問

Q. ウェビナー集客で最も効果的な方法は何ですか?

A. BtoBでは既存ハウスリストへのメール配信が最も安定して申込数を取れます。ただしリスト規模が小さい場合は、共催ウェビナーやポータルサイト活用で新規リストを補完するのが現実的です。単一の施策に頼るより、2〜3の手法を組み合わせる設計が長期的に安定します。

Q. ウェビナーの告知は何週間前から始めれば良いですか?

A. 開催4週間前に申込ページを公開し、初回のメール告知を送るのが基本設計です。2〜3週間前にSNSや広告を強化し、1週間前・前日にリマインドを送ります。BtoBでは意思決定者の確認や社内調整が入るため、告知期間を短くすると申込率が落ちます。

Q. ウェビナーポータルサイトはどの程度集客できますか?

A. 無料ポータルだけで大量集客するのは難しいですが、自社の告知と組み合わせることで10〜20人程度の上乗せが期待できます。PeatixやこくちーずPROは無料で掲載できるため、コスト対効果としては高い施策です。有料オプションは目立ちやすくなりますが、中小規模のウェビナーでは費用対効果の検証が必要です。

Q. 共催ウェビナーで申込数を増やす際の注意点は?

A. 共催相手のターゲットと自社のターゲットが重なることが前提です。業種・企業規模・課題感が合わないと、集まった申込者が自社の商材に興味を持たないという事態になります。また告知内容・送付タイミング・リストの扱いについて事前に擦り合わせが必要です。共催先のリストの属性も確認してから進めることをお勧めします。

Author / Supervisor

山本 貴大

監修

山本 貴大

代表取締役 / 株式会社ローカルマーケティングパートナーズ

マーケティング支援の実務経験を活かし、BtoB/BtoCの戦略設計から施策実行まで150件超のプロジェクトを統括。地場の店舗ビジネスからスタートアップ、上場企業まで、現場に入り込んで再現性あるマーケティングを構築する。セミナー支援では企画・運営・登壇まで一気通貫で手がける。

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